敢えて言おう！
恥知らずであると！
【南海トラフ最終報告】
予知への「期待」が「確信」に変容
2013.5.28 21:38
東海地震の発生が迫っているとの学説は昭和５１年、石橋克彦神戸大名誉教授が提唱した。東海地方は昭和東南海・南海地震の際に断層が割れ残り、安政東海地震（１８５４年）以来地震がなく、ひずみが蓄積していると警鐘を鳴らした。
明確な前兆現象は見つかっていなかったが、学界や国は観測強化の必要性を訴えた。調査部会は「地震予知への大きな期待感があった」と分析する。
高まる期待は「確信」に変容した。当時の気象庁幹部は「地震の発生する数時間前から数日前の時点で、相当顕著な前兆現象をつかまえることができる」と国会で答弁している。科学的な根拠があいまいなまま、学説からわずか２年で大震法が施行され、予知体制が動き出した。
ある地震学者は「予知は研究費がつくメリットもあった。社会全体が良いニュースを受け入れたかったのではないか」と振り返る。
風向きが変わったのは平成７年の阪神大震災。国民に過大な期待を抱かせた反省から、防災対策の中心は予知から減災へ移った。さらに想定外の東日本大震災が追い打ちをかけ、日本地震学会は昨年、ついに「予知は困難」と表明した。
前兆を疑問視する論文は約１０年前に発表されていた。にもかかわらず、予知体制はなぜ維持されてきたのか。「いまやめると、東海地震が起きた後にデータをみたら『予知できたじゃないか』といわれるのが一番困る」。気象庁判定会の元委員は、こう打ち明けた。
ほんと、酷い。恥ずかしいです。
これだから地学はいつまで経っても学問として二流の扱いを受け続ける。
